就職・転職に有利な、履歴書に書ける資格を取りたい

履歴書の資格の書き方は？採用担当者が履歴書を見て判断することとは？

企業の仕事内容に合わせた資格を書く

採用担当者は学歴や職務経歴欄もチェックしますが、資格欄にもしっかり注目しています。スカウト制度のある転職サイトなども、やはり資格を持つ登録者のほうが候補者として抽出しやすいため、スカウトされる確率が上がります。

ただし、資格なら何でもよいわけではなく、応募先の企業の仕事内容に合った資格を記入することがポイントです。
なぜなら、仕事内容に関連のない資格では採用の評価に繋がらない他、仕事内容を理解していないとみなされてしまう可能性があるためです。

採用担当者が履歴書を見て判断すること

資格は第一段階のハードルを低くしてくれる通行手形のような存在と言えます。 資格欄を見て、採用担当者は次のような判断をします。

資格を取得するメリットとは？

資格は就職、転職活動以外にも、昇進や仕事へのモチベーション管理など幅広く役立ちます。

希望職種に関連する資格を取得し、企業からの評価アップを図りましょう。

資格はどう書くのが効果的？

募集要項に添った記述を

募集要項には、応募者に持っていて欲しい資格や経験について記載されています。
きちんと読まずに履歴書を作成すると、企業側が求める要素と大きなズレが生じてしまいます。

「この人は見落としが多く、仕事も雑なのでは？」「仕事の指示をきちんと聞き入れないマイペースな人なのでは？」と解釈され、書類審査で落ちる可能性が出てしまいます。
募集要項を確認せずに必須資格や経験がないまま応募すると、当然門前払いとなります。

資格を記載する順番

取得した時系列で資格を列記するのはおすすめしません。 希望職種と関連する資格から順に書くようにしましょう。大事な資格を上に持ってきたほうが目立ちますし、採用担当者の印象も良くなります。

名称の書き方

資格の名称は、通称や略称ではなく正式名称で記載する必要があります。
また、国家資格の場合は資格名だけで分かりますが、民間資格の場合は似たような名称の資格が多数あるため、必ず資格試験を実施している団体の名称も一緒に記述しましょう。

資格がない場合の書き方

残念ながら履歴書に書ける資格がない場合は、正直に「なし」と記載しましょう。
ただし、現在資格取得に向けて勉強中の場合は、その旨をきちんと書けば印象は大きく変わります。

また、資格とは別に希望職種に関連する何らかの講習会に参加したり、スクールなどに通学したことがある場合も、アピールポイントになるので忘れずに記載しましょう。

全て書くのはNG

たくさん資格を持っている人は全てを履歴書に書いて数をアピールしようとしますが、採用担当者から見ると逆効果になる場合が多いです。

「こんなに資格があるのに、実際に役に立っていないのでは？」「飽きっぽくて、広く浅くしか仕事ができないタイプなのでは？」と疑念を抱かれ、印象が悪くなります。
希望職種と関連しない資格は、書かない方が無難でしょう。

資格には種類がある？民間資格も履歴書に書いていいの？

資格には大きく分けて国家資格と民間資格があります。どちらも履歴書に記載することで、就職や転職で評価の対象となります。
では、この2つにはどのような違いがあるのか、具体的に見てみましょう。

国家資格について

国が認め、法律でも定義されているのが国家資格です。
国家資格試験を受けるためには、大学での複数の単位取得や卒業の実績が義務付けられている場合も多々あります。

受験資格、試験内容共に民間資格よりハードルが高い傾向にあるため、何年もかけてようやく取得できたという人も少なくありません。
国家資格は更に「業務独占資格」と「名称独占資格」の2つに大きく分類されます。

その他、国家資格ではないのですが、官庁、大臣、都道府県知事などが認定を行っている【公的資格】と呼ばれる資格もあります。 介護支援専門員（ケアマネジャー）や登録販売者などが該当します。

民間資格について
民間資格も評価の対象になる場合も

国ではなく、企業や民間団体が主催して認定するものが民間資格です。
TOEICや日本漢字能力検定、MOS、秘書技能検定、日商簿記、インテリアコーディネーター、ファイナンシャルプランナー、ソムリエ、心理カウンセラー、証券外務員など、多種多様な分野の民間資格が存在します。

受験資格はあまり問われず、合格率も比較的高いため、国家資格に比べて難易度は下がる場合が多いです。
しかし、資格を保持することによって職務に関する専門知識や積極性が身についていることが証明できるため、就職や転職はもちろん、その後の待遇や評価にも大きく影響し、有利になる可能性が大いにあります。

仕事・職種別おすすめ資格一覧

希望職種によって取得すべき資格は様々ですが、ここでは営業職、事務職、技術職を例に、役立つ資格をご紹介します。

営業職

外回りの多い営業職に有利と言えるのが、意外にも国家資格である普通自動車免許です。
迅速に移動するフットワークの軽さが、クライアントからの信頼獲得につながるでしょう。

営業職といっても分野は様々で、MR（医薬情報担当者）や証券外務員、宅地建物取引士などそれぞれの専門資格があります。
営業職には巧みな話術も重要ですが、それが資格に裏打ちされた確かな自信から出てくる言葉なら、クロージングの質も一気に上がることでしょう。

事務職

パソコンに向き合う時間が多い事務職の場合、作業効率を高めるためにもMOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）は是非取得したい資格です。
また、経理などで数字を扱うことも多いため、日商簿記検定で会社全般の数字に強くなっておくと便利です。
営業をアシストすることもあるため、秘書検定でビジネスマナーを習得しておくと、営業職の頼りになります。

技術職

建築士や電気工事士、危険物取扱者、インテリアコーディネーター、CAD利用技術者など、技術職は各分野で非常に専門性の高い知識が要求されます。
即戦力を求める企業が比較的多い傾向ですが、関連する職歴がなくてもそれぞれに関連する資格の取得で熱意や目標をしっかり伝えれば、現場で実践させながら技術を育ててくれる会社もあります。

履歴書に書ける・短期で取得できる資格が目指せるおすすめスクール一覧

「まだこれと言った資格がない！」ど焦っている方に、今から勉強を始めても比較的短期間で取得できる資格をご紹介します。
合格率は高めでも就職・転職時にしっかり評価してもらえる、ワンランク上の社会人になれる資格です。

マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）

意外と自己流で使っている人が多いワードやエクセル、パワーポイントですが、きちんと知識を持っているか否かで、業務効率は格段に変わります。
MOSはマイクロソフトオフィスの製品を正しく使えることを証明できる世界共通の資格です。独学では多少時間がかかりますが、効率的に学べる通信講座では最短1か月で取得と謳われています。

通学講座

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日商簿記3級

簿記の知識があれば、財務諸表が読めて会社のお金の流れが理解できるようになります。
常に数字を意識して動く人は仕事の質が高く、会社から一目置かれた存在になります。
会計士や税理士も、そのキャリアは簿記の勉強からスタートしています。

経理や営業の人はもちろん、将来的にお店や会社を興したい人にも、簿記の知識は必須と言えます。
3級は最も基礎で、スクールなどでは短期間で取得できるコースが特に人気です。

通信講座

通学講座

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FP（ファイナンシャルプランナー）3級

日商簿記が企業の会計知識であるのに対して、FPは家計プランニングを円滑にするための知識を得られる資格です。
FP資格の取得により、家族構成や資産状況を鑑みて、住宅の購入や保険、ローン、老後資金の貯蓄など、様々なアドバイスができるようになります。

保険外交員や不動産の営業職のみならず、一般家庭の主婦にも資格取得者が増えています。
3級は初級で、約2か月ほどが勉強期間の目安となります。

通信講座

通学講座

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