在宅ワークや副業で仕事をしたい方に向けた、未経験からの始め方や仕事の種類、役に立つ資格、確定申告、気になる収入などの情報を紹介しています。
在宅ワークに役立つおすすめ記事一覧
副業に役立つおすすめ記事一覧
在宅ワークについて解説
在宅ワークとは?
在宅ワークとは、企業と雇用関係をもたずに「個人事業主」として自宅で仕事を行う「自営型テレワーク」の別名です。
在宅ワーク(自営型テレワーク)は、本業は企業で雇用されて働きながら、副業として在宅ワークで別の仕事をする場合も自営型テレワークに含まれます。
在宅ワークの仕事の種類は?
- データ入力・テキスト入力
- アンケートサイト・ポイントサイト
- Webライター
- テープ起こし(テープライター)
- 翻訳
- CADオペレーター
- Webデザイナー
在宅ワークの始め方は?
- クラウドソーシングサービスに登録
案件への応募や依頼を受けることができるサービスです。
クライアント間の報酬の受け渡しの仲介してくれるので安心して仕事を行うことができます。 - 資格スキルを身につける
クラウドソーシングサービスでより条件の良い案件を受けるためには資格スキルの取得がおすすめです。
- 在宅ワークの環境を整える
パソコンやデスク、ネット環境などの環境を準備します。
より効率的な作業や成果を出すための初期投資としてしっかり準備することが大切です。 - 開業届や確定申告などの申告・申請について調べる
条件によって申告や申請が必要な場合があります。
在宅ワークのメリット・デメリット
メリット
- 通勤時間がかからない
- 努力や仕事量が報酬に繋がりやすく、達成感ややりがいがある
- 作業に集中できる
- 感染症を避けられる
- 時間の融通が利く
- 心身の不調や体調に合わせてストレスなく仕事ができる
- 出費が減る
- 好きな場所で働くことができる
デメリット
- 収入が安定しない
- 仕事環境や健康管理が仕事に直結する
- 確定申告や保険などの手続きが必要
- 家族の理解が必要
- ライバルが多い
- コミュニケーションが難しい
- 問題が発生した場合自己解決する必要がある
在宅ワークに向いている人・向いていない人
向いている人
- 仕事環境が確保できる人
- 自発的・能動的に動ける人
- 自己管理ができる人
- 向上心・計画性がある人
- 1人が好き・家にずっといることが苦ではない人
向いていない人
- 言語化・文章でのコミュニケーションが苦手な人
- 指示待ち・受け身な人
- 自己管理が苦手な人
在宅ワークで扶養内で働ける?確定申告は必要?
年収48万円までなら
扶養内&確定申告の必要なく働ける
会社と雇用契約を結ばない在宅ワークの場合は、基本的に確定申告が必要です。
しかし、年収が48万円以内ならば扶養控除の範囲内とされ、確定申告をする必要はありません。
年収48万円以上は
確定申告「青色申告」が必要
在宅ワークで48万円以上の所得がある場合は、確定申告が必要です。
確定申告の一種「青色申告」をすることで、年収103万円までなら所得税を払わずに済みます。
副業など他に収入がある場合など、条件によって金額は異なりますので、お近くの税務署でご確認をおすすめします。
副業について解説
副業とは?
副業とは、本業以外に収入を得るために仕事をすることです。
お小遣い程度の収入から本業を生かした副業、企業、資産運用をする投資まで、種類は幅広くあります。
複業・兼業との違い
複業
複業とは、本業と同等の仕事を複数持つことです。
サブワークである副業として行う業務よりも多くの時間や労力がかかるため、その分収入も増加します。
兼業
兼業とは、本業以外に自ら会社を設立し、事業を経営することです。
複業よりも、さらに本格的なビジネスを行うため、大きな責任や労力を伴います。
副業におすすめの仕事の種類は?
- 翻訳
- Webライター
- Webデザイナー
- セラピスト
副業の始め方は?
- 目標を決める
どのぐらいの時間や労力を副業に充てるのか、どの仕事を副業とするのか具体的な目標を決めることでモチベーションを保つことができます。
- スケジュールを立てる
本業を軸に、どれぐらい副業に時間を割くことができるのか把握します。
- 副業にする仕事を決める
大きく分けて、時間単位で報酬が発生する「時間労働型」と納品した成果物に対して報酬が発生する「成果報酬型」の2種類があります。働き方に合わせて仕事を選ぶとよいでしょう。
- 必要な資格スキルを習得
より条件の良い案件を受けるためには資格スキルの取得がおすすめです。
副業の注意点
- 本業の就業規則で禁止されていないか確認する
- 社会保険料が増える可能性がある
- 確定申告の必要がある場合もある
副業のメリット・デメリット
メリット
- 収入増加
- 新しいスキルや人脈、経験を得ることができる
デメリット
- ワークライフバランスを保つのが難しい
- 税金関連の手間がかかる